FIFA（国際サッカー連盟）は8日、レアル・マドリーとアトレティコ・マドリーに関する声明を発表。選手補強禁止処分についての両クラブからの異議申し立てを、FIFAの上訴委員会が棄却したと発表した。
レアル・マドリーとアトレティコ・マドリーは今年1月、18歳以下の選手の国際移籍に複数のルール違反があったとして、移籍市場での選手補強禁止処分を科された。両クラブはFIFAに異議申し立てを行い、処分は一時凍結に。今夏の移籍市場では選手補強活動を行うことを許された。
しかし今回、FIFAは両クラブの訴えを退けると発表。18歳未満の選手獲得、登録規定に違反があったとして、レアル・マドリーに36万スイスフラン（約3800万円）、アトレティコ・マドリーに90万スイスフラン（約9500万円）の罰金を科し、今後2回の移籍市場における選手補強を禁止する処分を下した。
FIFAの決定により、両クラブは2017年1月と同年夏の移籍市場で選手を獲得できなくなった。活動解禁は2018年1月の移籍市場となる。なお、処分適用期間も選手の放出は可能で、女子チームやフットサルチーム、ビーチサッカーチームは処分対象から外れる。
FIFAの発表を受け、レアル・マドリーは同日に公式HPに声明を掲載。スポーツ仲裁裁判所（CAS）に提訴する意向を示した。
「今回のFIFAの決定は、制裁処分の対象となった選手たちが本来持つべき権利に抵触するもので、クラブとしては非常に不当な決定であると判断せざるを得ない。今回の処分が取り消され、クラブが持つ権利が認められると確信している。我々はスポーツ仲裁裁判所 （CAS）に訴えを起こす予定だ」
アトレティコ・マドリーも同様に声明を掲載。「この決定を受け入れることはできないため、CASに訴えを起こすことを決めた。アトレティコ・マドリーの権利を守るため、我々は数カ月前に専門家チームと契約している」と、徹底抗戦の構えを見せている。
なおスペイン紙『マルカ』によると、両クラブがCASに訴えを起こした場合、判決が下されるまでは処分が一時凍結となるため、2017年冬の移籍市場では選手補強活動が可能になるとの見通しを示している。
昨年はバルセロナが同様の処分を受け、CASへの訴えも棄却された。マドリーの両クラブに対してはどのような判断が下されるだろうか。
コメント