マドリー勢の移籍禁止処分が保留

国際サッカー連盟(FIFA)の上訴委員会は29日、レアル・マドリードとアトレティコ・マドリードの異議申し立てを受け、両クラブに科せられている移籍禁止処分を保留することを決定した。両クラブが公式声明を通じて明らかにしている。

レアル・マドリードとアトレティコ・マドリードは今月14日、18歳未満の選手獲得・登録規定に対する違反があったとして、FIFAから2016年夏と2017年冬の2度にわたる移籍期間における補強禁止の処分を科せられていた。

アトレティコ・マドリーはクラブの公式ツイッターアカウントを通じて、レアル・マドリーはクラブの公式サイト上で、それぞれ次のような声明を発表している。

◆アトレティコ・マドリー
「FIFAの上訴委員会は、今回の上訴を受け、調査結果が出るまでの間は我々に猶予期間を与えることを伝えてきた」

◆レアル・マドリー
「レアル・マドリーは、FIFAの上訴委員会が処分の保留を決定したことを発表する」

今回の上訴の結果が今夏の移籍市場が開く7月1日までに明らかとなり、両クラブの訴えが退けられた場合には、通常通り2016年夏と2017年冬の移籍市場で補強禁止処分が適用される。

しかし、今回の上訴が失敗に終わった場合でも、両クラブはスポーツ仲裁裁判所(CAS)に訴えることが予想される。その場合、裁定が下るまでは処分が保留となり、結果的に2016年夏の移籍市場では補強を行うことが可能になるとみられている。