マドリード市長のホセ・ルイス・マルティネス＝アルメイダ氏は、米国の投資ファンド「アポロ（Apollo）」がアトレティコ・マドリーの株主として参入することについて、「マドリード市とクラブにとって良いニュースです」と述べました。市長は、「マドリードへの投資という形での信頼の表れであり、アトレティコにとっては質の向上を意味します」と強調しました。
アルメイダ氏は、カサ・デ・ラ・パナデリア（マドリード市庁舎の一部）でメディアに対してコメントし、「この取引は制度的な観点から見ても、マドリードに対する国際的な信頼を示しています」と述べました。
一方で、同氏は今回の件について「単に株式会社の所有構造の変更にすぎない」とも指摘し、「したがって、サン・ブラス地区に計画されているスポーツシティ（Ciudad Deportiva）やアクアティックセンター（Centro Acuático）には影響しないはずです。会社そのものは存続しており、所有者が変わっただけだからです」と説明しました。
さらに、「数十億規模の資金を生み出し推進する大規模投資ファンドの支援を得ることは、クラブの財務面および予算面での強化につながる」と述べました。
加えて、市長は「この新たな段階によって、チームはこれまで経済的な制約の中では達成が難しかったスポーツ上の目標を実現できる可能性がある」と語り、「一人のサポーターとしても、これはクラブにとって大きな前進であり、アトレティコにとって良いことだと思います」と締めくくりました。
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