LFP会長は補強禁止のマドリー&アトレティコを擁護「行き過ぎた処分」

FIFAから今後2回の移籍市場における補強禁止処分を受けたレアル・マドリーとアトレティコ・マドリーだが、スペインプロリーグ機構(LFP)のハビエル・テバス会長は両クラブを擁護する姿勢を示している。

FIFAは今月14日、マドリーとアトレティコが18歳未満の外国人選手登録に関して複数の規定に違反したとして、同2クラブに2016年夏の市場と2017年冬の市場での補強を禁止する処分を科すと発表した。これに加え、アトレティコに82万1000ユーロ、マドリーに32万8000ユーロの罰金処分も下されている。

テバス会長はスペインの2クラブをサポートする姿勢を見せている。スペイン『アス』がコメントを伝えた。

「これは不釣り合いな結果だ。マドリーとアトレティコの行動は、常に未成年者(スペインでは18歳未満)の形成に役立ってきた。この件に関して、ラ・リーガはこの数年専門家を雇って全クラブに対して仕事を実践してきた」

「FIFAの処分は不適当だ。今回のものはマドリーとアトレティコの振る舞いや状況に対して、行き過ぎた処分だ。これは未成年を保護する法律に適合していない」

またテバス会長は今回のFIFAの処分を告発する構えだ。さらに、26日に欧州連合本部のあるベルギーのブリュッセルに赴き、処分に関して議論を行う意向だという。